投信の購入時手数料無料化の流れ

投信の購入時手数料無料化の流れ

こんにちは。

近年、インデックスファンドを中心に低コスト化が進んでいることをたびたび取り上げています。
この流れに関連して、購入時手数料無料(ノーロード)化の話題です。

11月下旬から12月上旬にかけて、フィデリティ証券、LINE証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券、SBI証券で、各社で取り扱うすべての投資信託の購入時手数料が無料になりました。
auカブコム証券(12/1にカブドットコム証券から名称変更)もすでに検討に入っているため、あと楽天証券がこの流れに続けば、ネット証券大手5社すべてで投信の購入時手数料が無料になります。

ネット証券では、有名どころのインデックス投信はすでにノーロードが主流だったので、インデックス投資家の投資には特に影響を与えるわけではないでしょう。
とはいえ選択肢が増えるので、投資家にとっては好ましいことではあります。

興味深いのは、すべての証券会社・金融機関が投信の購入時手数料無料化の流れに追随するわけではなく、二極化の様相を呈していることです。
旧来型の販売会社では、むしろ対面販売の強みを打ち出すことで、販売手数料を得る方向に向かっているのだとか。

 対面型の販売会社に対しても影響はもちろんあろうが、即無料化が波及するとも言い切れない。富裕層向けに、商品説明やアドバイス、相談など対面販売故の強みを打ち出して、ネット証券との差別化を図ることも考えらえる。特にアクティブファンドにおいては商品説明などサポート面の強みを発揮する余地があろう。ちなみに、19年10月末時点の国内公募追加型株式投信における純資産残高上位10ファンドの顔ぶれをみると、すべてアクティブファンドが占めており、うち8ファンドで購入時手数料(上限)が全体平均(上限)の2.74%を上回っていた。ネット証券経由での資金流入もあろうが、対面型経由も少なくはない。

引用元:https://www.morningstar.co.jp/market/2019/1204/fund_00342.html

実感としては、商品説明やアドバイスを受けるために、手数料を余分に払ってまで対面販売を選ぶのはちょっとありえないですね。
まあ富裕層向けなので、一般の個人投資家が気にすることではないですけど、利害の当事者である販売会社が中立的な観点でアドバイスをくれると思うのはナイーブ過ぎますよね。
本当の富裕層はプライベートバンクでも利用するでしょうから、小金持ちがカモにされるのでしょうが。

また、アクティブファンドが純資産残高で国内の上位10ファンドすべてを占めており、まだまだ人気があるのですね。
一部には優れたアクティブファンドがあるのはたしかですが、投資するにしても、今の時代はだれでもインターネットで有益な情報が得られるので、みずからリサーチしてファンド選びをすべきだと思います。
そういう姿勢でないと、投資で成功するのは難しいのではないでしょうか。

最後までお読みいただきありがとうございました。